国内旅行で何回も行きたくなる東京
2011/05/19(木)
僕が国内旅行で行きたいところナンバーワンは東京です。なぜなら、僕は都会が好きだからです。東京にはたくさんのビルが乱立していますが、そんな光景を見ると、なぜかとてもテンションがあがるのです。電車も本数が多く、都会ってすごいなあと感じるのです。観光地もたくさんありますし、東京は、国内旅行で何回でも行きたくなるような不思議な魅力を持っている街でもあります。
こんにちは。高校生のみなさんと、大学生のみなさん、卒業旅行の場所は決まりましたか。いろいろあった学校生活の記念に最後にみんなで旅行しようというのは、とても良い考えだと思います。まだ2月、3月にどこへ行こうか決めてないみなさんに私の卒業旅行のオススメを紹介したいと思います。まずは高校生のみなさん。未成年なので、保護者の承諾が必要な場合が多々あります。保護者の承諾が必ずしも必要でない旅行をオススメします。その一つにゲストハウスという選択があります。ゲストハウスは、アットホームな宿泊施設で、全国各地にあります。例えば、自然の多い地域にあるゲストハウスにみんなで泊まって、オーナーさんや、マスコットのペットと親しくなるのものいいと思います。小さいところが多いので、他のお客さんとも仲良くなったり、その近所で楽しめることのアドバイスをもらえたりと、いいこといろいろです。ただし、法律で身分証のコピーを義務づけられているので、学生証や保険証などを忘れない様にしましょう。大学生のみなさん。最近は、国内旅行より、安いパックの海外旅行の方が安い場合が多々あります。私のオススメは、安いパックの海外旅行です。一口にパックといっても、様々なタイプがあるので、例えば、航空券とホテルだけがついたタイプ等は、自由が多い割に、友達同士、誰が何を決めたり、まとめたりという面倒な作業が省かれるので、とても楽しい思い出ができると思います。みなさんも、この記事を参考にして、楽しい卒業旅行をしてください。
16日、シナネン <8132> は、12年3月期通期連結業績予想を発表した。営業増益予想が好感されているようだ。
12年3月期通期連結業績は、売上高2500億円（前期比1．3％増）、営業利益33億円（同3．7％増）、経常利益39億円（同0．2％増）、当期純利益19億円（同55．4％増）の見通し。12年3月期年間配当予想は前期と同額の15円とした。
東北の再生も視野に置きながら、引き続き主力製品の増販と商圏の拡大に注力する方針。さらに、ライフサポートビジネスの展開、太陽光発電の推進等を通してサービスの裾野を広げていく予定。（編集担当：山田一）
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東日本大震災関連の経営破綻が１００件に達したことが、民間信用調査会社の東京商工リサーチの調査でわかった。このうち実際に倒産したのが５１件、倒産手続きの準備中が４９件。１９９５年１月の阪神・淡路大震災関連では、倒産が１００件を超えるのに６カ月ほどかかっており、東京商工リサーチは「今回は約３倍のハイペース」としている。
破綻した業種でもっとも多かったのが、ホテル・旅館関係で１３件だった。自粛ムードで宿泊予約のキャンセルが相次ぐなどした。地域は北海道から九州まで広がっている。
他の業種では、工事関係８件▽飲食６件▽印刷業５件−と続いた。
被災の状況は、取引先の被災で売り上げが落ちるなどの影響を受けた「間接型」が８４件、建物や設備が損壊して事業を続けられなくなった「直接型」が１６件。地域別では、東京１２件▽福島８件▽宮城、群馬各７件−などとなった。調査は今月１６日時点。
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ネスレ日本（神戸市）は１７日、東日本大震災を理由に今年４月入社の内定を取り消された人や、来年４月入社予定の新卒者を対象にした採用説明会を仙台市内で行い、約５０人の学生が参加した。同社は来春入社に向けて学生らを数十人採用する予定だが、このうち１０人程度を「東北募集枠」にあてる。
対象は居住地や学校が被災地で震災の影響を受け、内定を取り消された就職希望者と、来年度の入社を目指す学生。正社員採用で全国に配属させる。６月末に内定する。
同社は１９９５年の阪神・淡路大震災で本社ビルが倒壊したほか、今回の震災でも霞ケ浦工場（茨城県）が被災しており、「少しでも被災地を支援できればと思って決めた」という。
説明会では、人事担当者が仕事内容について紹介。学生らからは「外資系企業で英語は必須か」などの質問が飛んだ。市内に住む男子学生（２２）は、「震災でアルバイトもできず収入が少ない友人もいる。東北で開催してくれて助かります」などと話していた。
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［東京 １７日 ロイター］ 旭化成＜3407.T＞は１７日、２０１６年３月期（１５年度）を最終年度とする中期経営計画を発表した。１５年度の連結売上高は２兆円（１０年度実績は１兆５９８４億円）、営業利益は２０００億円（同１２２９億円）を目指す。
また、既存事業への長期投資の他、新規事業やＭ＆Ａを含めて、１５年度までに１兆円規模の長期投資を実行する。
分野別の売上高としては、主力のケミカル・繊維で１０年度の８５１０億円を１５年度に８８００億円に伸ばすほか、住宅・建材の売上高を４５６６億円から５７００億円に、エレクトロニクスを１５８３億円から２５００億円に、医薬・医療を１１６４億円から１８００億円にそれぞれ増やす。
営業利益ベースではケミカル・繊維分野で６８６億円（１０年度）を７５０億円（１５年度）に、住宅・建材は３８６億円を５００億円、エレクトロニクスは１４３億円を４００億円、医薬・医療は７０億円を２５０億円にそれぞれ拡大する。
新中計では、アクリロニトリル（ＡＮ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ─ＳＢＲ）、リチウムイオン２次電池用セパレータ「ハイポア」、人口透析事業など世界で１─２位の事業を積極的に展開するほか、環境・エネルギー、住宅、医療関連分野で新事業の創出を目指す。
（ロイターニュース 清水律子 大林優香；編集 吉瀬邦彦）
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